7月23日出展|CloudTVでSPEEDチャンネル.JPを短期構築
ベストカレンダー編集部
2026年7月19日 21:07
ケーブル技術ショー2026
開催期間:7月23日〜7月24日
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既存配信サービス終了を受けた競輪専門OTTの短期構築の背景
2026年7月19日18時32分、株式会社Enlytは、株式会社SPEEDチャンネルが提供する競輪専門OTTサービス「SPEEDチャンネル.JP」の構築を、同社の動画配信サービス構築基盤CloudTVで支援したことを公表しました。SPEEDチャンネルは長年にわたり競輪ファン向けのコンテンツを提供してきた放送事業者であり、今回の取り組みは既存の外部配信サービス終了を契機に、視聴者へライブ配信とVODを継続的に届けるために開始されました。
従来は外部配信サービスの一部としてコンテンツを提供していましたが、サービス終了により自社での配信基盤の整備が必要になりました。衛星放送に加えインターネット配信を強化し、視聴者との接点を広げることが事業成長の重要課題となっていました。プロジェクトには明確な期限があり、短期間で以下の要件を満たすことが求められました。
- 競輪のライブ放送に対応する安定した配信環境の構築
- 既存の約600本のVODコンテンツの移行
- Web、スマートフォン、TVアプリへのマルチデバイス対応(iOS、Android、Android TV、Fire TVを含む)
- 会員管理およびサブスクリプション課金の実装
- 視聴者が目的のコンテンツにアクセスしやすいUI/UX設計
- 事業として成立する現実的なコストでの立ち上げ
サービス公開に際しては、SPEEDチャンネル側の経営判断と現場の推進力、及びEnlytの技術支援が短期実現の鍵となりました。サービスサイトはhttps://speedchannel.jp/で公開されています。
CloudTV採用の理由と実装された主要機能
SPEEDチャンネルは複数の配信サービスや開発会社を比較検討した結果、CloudTVを採用しました。CloudTVはライブ配信、VOD、会員管理、課金、マルチデバイスアプリを含む機能を組み合わせて提供する構築基盤であり、既存の共通基盤を活用することで開発期間とコストを抑えつつ、事業者ごとのブランドや運用に合わせた独自サービスを実現できる点が評価されました。
SPEEDチャンネルの田村常務取締役からは、CloudTV採用の決め手としてコストとスピードの両立に加え、既存のOTT基盤を活用しながら同社独自のサービスとして展開できる点が挙げられています。また、Web・スマートフォンだけでなく、Android TVとFire TVにも短期間で対応できた点に関しては「感動レベル」との評価が示されています。
実装された主要な機能(概要)
本プロジェクトでCloudTVを用いて実装された主要機能は以下の通りです。これらはSPEEDチャンネルの事業要件に合わせて組み合わせられています。
- 競輪のライブ配信:Web、スマートフォン、TVアプリ向けに安定したライブ配信環境を構築。
- 約600本のVOD移行:動画素材だけでなくタイトル、概要、画像、カテゴリ等のメタデータも整理して移行。
- 会員管理・サブスクリプション課金:ユーザー登録、ログイン、視聴権限管理、課金フローを実装。
- マルチデバイス対応:Web、iOS、Android、Android TV、Fire TVに対応。
- 視聴に最適化されたUI/UX:ライブ視聴中のタイムライン表示など、競輪専用の視聴体験を導入。
CloudTVはAWSを活用した配信インフラやアプリストア申請支援、UI/UX設計もカバーしており、スポーツ配信やTVアプリに必要な機能を一体で提供する点が特徴です。CloudTVのサービス紹介はhttps://www.ottclouds.com/ja/cloudtv/より確認できます。
移行作業と連携体制の詳細
短期間でのサービス構築を実現するために、Enlytの開発チームとSPEEDチャンネルの経営、配信インフラ、コンテンツ、放送運用担当者が密に連携しました。約600本のVOD移行は、動画素材の準備、メタデータ整理、クラウドストレージへのアップロードなど多くの作業が並行して進められました。
ライブ配信の立ち上げに際しては、SPEEDチャンネル、本プロジェクトの配信回線を担当する関係会社、クラウド側を担当するEnlytの三者で調整を行い、エンコーダー、ネットワーク、AWS環境の調整を行いました。SPEEDチャンネル側からは、Enlytの技術力と各社の担当領域が適切に連携した点が評価されています。
具体的な作業項目
- VOD移行
- 既存サービスで提供していた約600本のコンテンツを移管。メタデータ(タイトル、概要、画像、カテゴリ等)を整理し、サービス開始時点で豊富なオンデマンドを提供できる状態を確保。
- ライブ配信基盤調整
- エンコーダー設定、配信回線の最適化、AWS上での配信インフラ構築を三者で協議・実施。
- 会員管理と課金導線設計
- ユーザーの登録から無料視聴、課金による有料会員への導線設計をサービス運用方針に合わせて実装。
- マルチデバイスアプリ開発
- Web、iOS、Androidに加え、Android TV、Fire TVのアプリを短期間で開発し、ストア申請支援も実施。
また、配信サービスの立ち上げが初めてとなる領域については、Enlytが必要な確認事項や進め方を整理し、SPEEDチャンネルと共同で検討しながらプロジェクトを推進しました。
イベント出展情報と各社についての整理
株式会社Enlytは、CloudTVを2026年7月23日(木)・24日(金)に東京国際フォーラムで開催される「ケーブル技術ショー2026」に出展します。会場では放送局・専門チャンネル向けOTT構築の仕組み、スポーツ動画配信、TVアプリ、AIレコメンド、HLS録画ソリューションなどが紹介されます。
開催概要は以下の通りです。入場は無料ですが事前登録制となっています。ブース番号はT-15です。
- イベント名:ケーブル技術ショー2026
- 開催日:2026年7月23日(木)・24日(金)
- 会場:東京国際フォーラム ホールE
- 入場料:無料(事前登録制)
- ブース番号:T-15
- 公式サイト:https://www.catv-f.com/
関連リンクと当事者情報
SPEEDチャンネル.JPのサービスサイト、SPEEDチャンネルのコーポレートサイト、Enlytの企業情報やお客様インタビューなど、プロジェクトに関連する公開情報は以下で参照できます。
- サービスサイト:https://speedchannel.jp/
- お客様インタビュー(SPEEDチャンネル):https://enlyt.co.jp/client-interview/speedchannel-jp/
- Enlyt コーポレートサイト:https://enlyt.co.jp/
- CloudTV サービスページ:https://www.ottclouds.com/ja/cloudtv/
- SPEEDチャンネル コーポレートサイト:https://www.speedchannel.co.jp/
- Enlyt お問い合わせ:https://enlyt.co.jp/contact/
また、CloudTVの主な対応領域としては、ライブ配信、リニア配信、FASTチャンネル、VOD配信、縦型動画、会員管理、サブスクリプション課金、Web/iOS/Android/Android TV/Fire TVアプリ、AWSを活用した配信インフラ、UI/UX設計、アプリストア申請支援が挙げられます。
まとめ(要点の整理)
下表は本記事で取り上げた「SPEEDチャンネル.JP」構築プロジェクトの主要な事実を整理したものです。重要な日付、実装機能、対応デバイス、関連リンクなどを網羅しています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 発表日 | 2026年7月19日 18時32分(株式会社Enlyt 発表) |
| サービス名 | SPEEDチャンネル.JP(競輪専門OTTサービス) |
| 構築支援 | 株式会社Enlyt(動画配信基盤:CloudTV) |
| 主な実装機能 | ライブ配信、約600本のVOD移行、会員管理、サブスクリプション課金、UI/UX(タイムライン等) |
| 対応デバイス | Web、iOS、Android、Android TV、Fire TV |
| VOD移行の範囲 | 動画素材とメタデータ(タイトル、概要、画像、カテゴリ等)を含む約600本 |
| 採用理由(SPEEDチャンネル評価) | コストとスピードの両立、既存基盤を活用した独自サービス展開が可能である点 |
| 関連イベント | ケーブル技術ショー2026 出展(2026年7月23日・24日、東京国際フォーラム ホールE、ブースT-15) |
| 参考リンク | SPEEDチャンネル.JP お客様インタビュー CloudTV サービスページ |
| 企業情報 | 株式会社SPEEDチャンネル(競輪専門チャンネル運営)、株式会社Enlyt(Web/アプリ/OTT開発、日越開発体制) |
今回の取り組みは、既存配信サービス終了という制約の中で、短期間かつ現実的なコストで競輪専門の自社OTTサービスを立ち上げるための実務的な事例としてまとめられます。CloudTVの共通基盤を活用することで、具体的な機能実装、マルチデバイス対応、VOD移行、会員管理・課金導線などを効率的に整備した点が本プロジェクトの特徴です。
掲載した各種リンクやお問い合わせ先は、導入や詳細確認の際に参照できる情報源として公開されています。