「週5日出社」が最多に　2025年ハイクラス層の働き方変化

オフィス回帰が鮮明に：週5日以上出社が最多に

株式会社クライス＆カンパニーが2025年版として公開した「リモート勤務実態調査」は、同社のキャリアカウンセリングを受けた転職希望者を対象に実施された調査結果をまとめたものです。本調査は2023年から継続しているため、単年の結果だけでなく3年間の経年変化を踏まえた傾向も示されており、オフィス回帰の動きが鮮明になっている点がポイントとなります。

調査の回答では、リモートワークの現状について「週5日以上出社」が最多で約3割に達しました。これにより、完全なリモート勤務から出社を伴う勤務形態への回帰傾向が続いていることが確認されます。以下に、現在の出社頻度に関する回答割合を示します。

• 週5日以上出社：30%（最多）
• 週1〜2日出社：26%
• 週3〜4日出社：25%
• フルリモート：11%

これらの数値は、昨年の調査と比較して出社頻度の高まりが継続していることを示しています。フルリモートを維持する企業は減少する一方で、週3日前後の出社を求める企業が増加している点が確認できます。

3年間の変化と背景要因

2023年以降の3年間の推移に関して、本調査は企業側と個人側の両面から変化を整理しています。企業側では国内外で進むオフィス回帰の影響で、出社を条件に含める運用が増加しました。個人側では成果や自律性を重視する志向が強まり、場所そのものよりも仕事内容や裁量性を重視する傾向が見られます。

外部環境としては、不透明な経済情勢や物価上昇などが働き方の選択に影響を与えており、転職希望者は企業や組織の方針に合わせて柔軟に働き方をデザインする姿勢を示す割合が増えています。こうした背景が、オフィス回帰と個人の柔軟志向という一見相反する動きの同時進行を生んでいます。

働き方の希望は「どちらでも良い」が最多：フレックス・ハイブリッド支持が中心

「今後の働き方についての希望」をたずねた設問では、51%が「どちらでも良い（どちらでもいい）」と回答し最多となりました。次点で「リモート希望」が46%、「リモートを希望しない」は3%でした。この結果は、フルリモートかフル出社かの二分法ではなく、状況や仕事内容に応じて最適な働き方を選びたいという志向が強いことを示しています。

調査結果からは、固定化された働き方よりも柔軟な選択肢を求める傾向が明確です。特に「仕事内容に合わせて勤務形態を選ぶ」ことに対する受容が高く、フレックスやハイブリッドといった働き方が支持されている点が重要です。

• どちらでも良い：51%
• リモート希望：46%
• リモートを希望しない：3%

キャリアコンサルタントの分析

調査に寄せられたキャリアコンサルタントのコメントは、企業側の出社回帰がゆるやかに進む一方で、フルリモート制度を継続する企業が希少性を帯び、採用上の魅力となっている点を指摘しています。フルリモートを維持する企業は制度の定着により差別化要素を持つようになっています。

転職希望者側では、出社増加をやむを得ないと受け止める傾向が進展しており、週2〜3日の出社を標準化する運用が多くの企業で定着しつつある点が挙げられます。ただし、週4日以上の出社へ大きく舵を切る企業に対しては、候補者が転職検討の際にその変更を重要な判断材料とするケースがあると分析されています。

調査の概要と回答者属性：手法・期間・母集団の特徴

本調査は、クライス＆カンパニーが毎年実施している「ハイクラス人材のキャリア意識調査」の一環として行われた「リモート勤務実態調査」の2025年版です。以下に、調査実施の具体的な情報を整理します。

調査は当社のキャリアカウンセリングを受けた転職希望者を対象に実施され、任意のオンラインアンケート方式で行われました。設問の一部には複数回答可のものが含まれています。

アンケート調査期間

2025年10月〜2025年11月

回答者数

210名

調査手法

当社のキャリアカウンセリングを受けた方への任意オンラインアンケート（複数回答可）

回答者の平均年収

1,187万円

回答者の平均年齢

37歳

これらの属性は「志あるハイクラス人材」を対象とした調査結果の背景を示しており、年収・年齢といった属性が高めの層に関する意識を反映しています。調査母集団の特性を踏まえて、結果を人材市場や採用戦略の観点で読み解くことが重要です。

調査結果の要点まとめ

これまでの章で示した主要な数値と調査の基本情報を表形式で整理します。表の後にまとめの文章を一段落付け加えます。

本調査は、オフィス回帰の流れが続く一方で、個人は仕事内容や裁量性を重視し、柔軟な働き方を選びたいという志向を持っているという双方の観点を明示しています。出社頻度の増加やフルリモートの減少といった企業側の動きがある一方で、働き方の選択肢としてフレックスやハイブリッドを支持する割合が高い点が特徴的です。調査結果は年収や年齢の高めのハイクラス層を対象にしたものであり、採用や人事戦略を検討する際には母集団の属性を踏まえた解釈が求められます。

調査の詳細や同社の転職支援サービスについては、クライス＆カンパニーのウェブサイト（https://www.kandc.com/）で確認できます。調査の数値やコンサルタントの分析は、採用方針や働き方設計を検討するうえでの重要な示唆を提供します。