買い物頻度は週1〜2回が最多　チラシ重視で若年は口コミも

買い物の頻度と利用時間帯に見る日常の動き

株式会社mitorizが公表した「食品と日用品の買い物に関する調査」（Point of Buy®会員2,993人対象）によると、買い物の頻度は「週に1〜2回程度」が36.3％で最多でした。次点は「週に3〜4回程度」33.1％、続いて「ほぼ毎日」22.6％と、週単位で複数回買い物をする層が多い結果です。

時間帯では「夕方以降（17時〜20時）」が30.4％で最多となり、仕事帰りの利用が多い傾向が示されました。これに「午後（12時〜17時）」26.5％、「午前中（〜12時）」25.8％が続いており、生活リズムや就労形態に応じた買い物動線が浮かび上がります。

頻度・時間帯の要点

週に1〜2回のまとめ買い層と、ほぼ毎日買い物をする層の二極化が見られるわけではなく、複数回の買い物が日常の一部となっています。夕方以降のピークは、店舗の滞在時間や即時購入ニーズに影響するため、販促や品揃えに関する示唆が得られます。

以下に調査で示された頻度と時間帯の主要数値を整理します。

• 買い物頻度：週に1〜2回（36.3％）、週に3〜4回（33.1％）、ほぼ毎日（22.6％）
• 時間帯：夕方以降（17〜20時）30.4％、午後（12〜17時）26.5％、午前中（〜12時）25.8％

どこで買っているか、何を参考にしているか——店舗と情報源の実態

購入場所ではスーパーマーケットが89.6％と圧倒的多数を占め、日常の食品・日用品の主要チャネルであることが確認されました。続いてドラッグストアが59.1％、コンビニエンスストアが32.4％、ディスカウントストアが23.0％となっています。

年代別ではコンビニ利用が20代以下（34.6％）と30代（34.7％）で若干高く、ドラッグストアは30代（67.2％）と40代（65.4％）で利用率が高い傾向がありました。これらは生活ステージや利便性、商品ラインナップの違いを反映しています。

参考にする情報源の傾向

情報源では「チラシ（紙・電子版含む）」が52.9％、「店頭POPなどの販促物」が40.9％で上位を占めました。紙・電子いずれのチラシも依然として影響力を持ち、店頭での訴求も購買に直結することが示されています。

一方で、若年層（20〜30代）はデジタル系の情報源をより重視する傾向があり、SNS（20代以下29.5％、30代22.1％）、YouTubeなどの動画（20代以下17.9％、30代10.4％）、WEB記事（20代以下14.1％、30代11.7％）といったチャネルが高めの数値を示しました。さらに、若年層は人に基づく評価も重視し、家族・友人の口コミや口コミ・レビューサイトの利用割合が高くなっています。

購入時に重視するポイント：食品と日用品で異なる優先順位

食品購入時の重視点では「価格の安さ」が78.4％と突出しており、次いで「特売や値引の有無」が52.9％、「ポイントが貯まる」が46.5％でした。全体として“価格的なメリット”が重視される傾向が明確です。

ただし年代差もあり、品質重視の傾向は年齢とともに高まり、20代以下の「品質の良さ」は35.9％であるのに対し、60代以上では50.1％に達しています。このため年齢によって“価格重視”と“品質重視”のバランスが変化する点が重要です。

日用品では「ポイント」が食品より重要

日用品の購入時に重視される点は「価格の安さ」70.9％が最も高く、次に「ポイントが貯まる」45.6％が続きました。ここで注目すべきは、日用品は即時的な割引（特売・値引き）よりもポイント還元といった“貯蓄型のお得”が相対的に重視される点です。日常的に使う商品はまとめ買い・継続購入が前提となるため、ポイント制度の価値が高く見積もられています。

また日用品では「容量やサイズ感」（41.2％）が「品質の良さ」（39.7％）を僅差で上回り、使い勝手やコストパフォーマンスを重視する傾向が示されました。年代別では上の年代ほど品質や使い心地を重視し、若年層はパッケージやデザインの影響が相対的に大きいことが確認されています。

食品の主な重視点

• 価格の安さ：78.4％
• 特売・値引の有無：52.9％
• ポイントが貯まる：46.5％
• 品質の良さ：45.1％

日用品の主な重視点

• 価格の安さ：70.9％
• ポイントが貯まる：45.6％
• 特売・値引の有無：43.9％
• 容量・サイズ感：41.2％

調査の詳細、著作権・連絡先、企業情報の整理

本調査は2025年10月21日から同年10月24日の期間に実施され、回答数は2,993件、有効回答は2,993件、対象はmitorizの消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」の登録会員（POB会員）で、平均年齢は50.8歳です。調査はインターネットによる自社調査で実施されました。

なお、今回の発表は第1弾であり、第2弾は2025年12月中旬に公開予定です。今回公表した内容は、食品・日用品の購買行動のうち頻度、時間帯、購入場所、参考情報源、購入時の重視点を中心にまとめたものです。

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会社概要は以下の通りです。設立は2004年7月、資本金は1億円、本社所在地は東京都港区赤坂3-5-2 サンヨー赤坂ビル5階、代表取締役社長は原田光幸氏です。また、mitorizは全国の主婦を中心とした60万人を超える登録スタッフネットワーク（アンケート会員含む）を活用し、227,537店舗以上の網羅を掲げています。

サービスに関する情報はPoint of Buy®のサービスページで詳細が提供されています。購買データはレシート情報を活用しており、POSやID-POSで開示されないデータや、個のユーザーに紐づく横断的な購買行動の把握に強みがある点が紹介されています。

調査の要点まとめ（表形式）

以下に本記事で取り上げた調査結果の主要ポイントを表に整理します。数値は調査発表に基づくものです。

上表は本リリースの要点を整理したものであり、調査の対象や手法、数値は本文のとおりです。転載・引用を行う際は、掲載されている注意事項に従い、出所の明記と事前連絡を行ってください。