2025年8月1日スタート ジコリカイがブランド刷新と新サービス発表

ジコリカイがコーポレートロゴ・サイトを公開し、ブランドイメージを一新

株式会社ジコリカイ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：八木仁平、取締役CEO：阿部和也）は、2025年8月1日より新しいコーポレートロゴとコーポレートサイトを公開し、リブランディングを実施しました。この取り組みは、同社が提供する「自己理解プログラム」に基づくもので、約6,500名の利用者に支持されてきた実績を背景にしています。

リブランディングの背景には、2025年1月1日付でCOOの阿部和也が取締役CEOに就任し、企業理念や事業、ブランドの統一的なリブランディングに取り組む「第二創業フェーズ」があります。創業者である八木仁平は引き続き代表として、対外的な情報発信を行います。

リブランドの目的と背景

ジコリカイは「やりたいことで生きられる社会を創る」というビジョンのもと、自己理解を促進するプログラムを提供してきました。近年、働き方や生き方の多様化、終身雇用制の衰退、生成AIの普及などにより、自己理解の重要性が高まっています。企業や組織においても「個を活かす経営」が求められており、自己理解はキャリア自律やエンゲージメント向上に寄与します。

このような社会的ニーズを受けて、ジコリカイは企業の存在価値を再定義し、「自己理解を科学することで社会課題解決に貢献する、心理テクノロジーベンチャー」という新たなブランドステートメントを策定しました。これに伴い、コーポレートロゴやコーポレートサイトの刷新、新サービスの立ち上げを行いました。

新コーポレートロゴとサイトの特徴

新たに制作されたコーポレートロゴは、企業として次のステージに踏み出し、より多様な人々に向けてサービスを広げるという想いを込めています。ロゴのコンセプトは「自分を分解して再統合する」という自己理解プロセスをカタカナの分割ストロークで表現しており、以下の要素が含まれています。

• 自己理解のコア要素を象徴する3色を使用
• ニュートラルなグレー2色は「客観データ」と「深い内省」を表現
• 線が組み合う構造は「納得感ある自己理解体験」を暗示
• やわらかなエッジは「コーチングで伴走するウェルビーイングブランド」としての安心感を表現

新コーポレートサイトは、経営理念、サービス内容、メディア実績などを総合的に紹介し、ステークホルダーに対する情報発信を強化する構成となっています。今後もより分かりやすく情報を届けるために、継続的なアップデートが予定されています。

新サービスの発表

リブランディングに伴い、ジコリカイは新たに4つのサービスを発表しました。これらのサービスは、既存の「自己理解プログラム」に加えて、個人向けや法人向けに多岐にわたる内容となっています。

1. 自己理解プログラム WORK LIFE DESIGN（β版提供開始）
   やりたいことを通じて劇的な行動変化を起こし、理想の自分と現実の自分のギャップを埋める3ヶ月100時間のプログラム。
2. キャリア支援サービス：P.S.Y.c（開発中）
   個人のキャリア選択を支援するサービス。
3. 法人研修・自己理解プログラム（開発中）
   企業向けに自己理解を促進する研修プログラム。
4. 診断ツール：心理FINDER（開発中）
   自己理解を深めるための診断ツール。

これらの新サービスは、個人と組織の両方での自己理解を促進し、より良いキャリア選択を支援することを目的としています。

新経営体制の強化

2025年1月より、ジコリカイは新たな経営体制を導入し、阿部和也が取締役CEOに就任しました。八木仁平は引き続き代表として、情報発信に注力します。新たなCEO阿部は、これまでの経験を活かし、より迅速で質の高い意思決定を行い、事業推進と経営基盤のさらなる強化を目指します。

CEO阿部は、リブランディングを「当社にとっての大きな転換点」と位置付け、創業時から大切にしてきた思想や価値観を維持しつつ、社会的インパクトのある企業へと進化させる重要なアップデートであると述べています。

ジコリカイの概要と今後の展望

株式会社ジコリカイは、「やりたいことで生きられる社会を創る」というビジョンのもと、自己理解を科学することで社会課題解決に貢献する心理テクノロジーベンチャーです。教育の中に「自己理解」を組み込むことを目指し、独自の自己理解メソッドを基にしたプログラムを提供しています。

同社の提供する「自己理解プログラム」は、ワークと1on1セッション、LINEでのサポートを含むもので、多くの方が自分の個性を理解し、本当にやりたいことを見つける手助けをしています。書籍も世界累計55万部を突破し、自己理解メソッドを広めています。

ジコリカイは今後も自己理解の重要性を広め、個人と組織の成長を支援するための取り組みを強化していく方針です。