7月17日公開！ブライダル業界の最新動向をデータで読み解く

ブライダル業界の現状を探る『業界現状調査2025』の結果

株式会社ウィーブは、全国のブライダル関連企業を対象に実施した「ブライダル業界現状調査2025」の結果を2025年7月17日に公開しました。この調査は、2024年に続いて2回目の実施となり、631社からの有効回答をもとに、集客、成約単価、人材採用、デジタルトランスフォーメーション（DX）やAI活用、カップルの価値観変化など、全20項目にわたる実態を分析しました。

主な調査結果の概要

本調査の結果からは、ブライダル業界におけるさまざまな変化や課題が浮き彫りになりました。以下に主な結果をまとめます。

1. 少人数婚・フォト婚の定着

調査結果によると、結婚式を実施するカップルの傾向として「少人数の結婚式」が55%と過半数を超え、2024年の調査でも約6割がこのスタイルの定着を認識しています。コロナ禍により広まった少人数婚は、リスク回避や予算調整といった実務的な理由を超え、カップルの価値観やライフスタイルに根ざした新たなスタンダードとして浸透しています。

2. 顧客単価と業界内の認識ギャップ

1組あたりの売上についての認識には明確なギャップがあります。式場関係者の大半が「上昇した」と回答する一方で、パートナー企業ではこの回答がわずか10%に留まりました。また、地域や集客力の差による二極化が進んでいることも示唆されています。

3. SNS偏重の集客と運用スキルの乖離

SNSの活用状況に関しては、77%が「最も効果的な集客手段」と回答していますが、実際に「集客を目的に積極的に活用し、成果が出ている」とする企業は44%にとどまっています。特にInstagramやTikTokなどのビジュアル重視のプラットフォームが効果を上げていると考えられます。

4. 慢性的な人材不足と対応の遅れ

企業が抱える課題として、集客と人材不足が挙げられています。これらは2024年調査でも主要な課題として認識されており、特に人材面での問題が顕在化しています。業務効率化や育成・定着の課題も強く、採用後の教育体制の脆弱さや高い離職率が指摘されています。

5. 結婚式の「再定義」が急務

今後の業界変化を左右する要素についての質問では、「SNS強化」が41%で最多となり、次いで「顧客満足度の向上」（30%）や「ナシ婚層への対応」（29%）が続きました。結婚式を挙げる顧客への体験価値の最大化と、結婚式を選ばない層へのアプローチが求められています。

調査の目的と背景

株式会社ウィーブは、ブライダル業界の動向と課題を継続的に把握し、可視化、共有することを目的として本調査を実施しています。カップルへの調査アンケートは多数存在しますが、「結婚式を創る企業」に焦点を当てたものはなく、2024年からこの調査を開始しました。結婚式の未来を考える上で、感覚ではなくデータに基づいた議論が必要であると考えています。

調査概要

以下に本調査の概要を示します。

• 調査名：ブライダル業界現状調査2025
• 調査期間：2025年2月
• 対象者：ブライダル業界関係者（式場経営者、現場責任者、パートナー企業、フリーランスなど）
• 調査方法：オンラインアンケート
• 回答数：631件（式場関係者376名、パートナー関係者255名）

本調査の全20問をまとめたレポートは、株式会社ウィーブの公式サイトから無料でダウンロード可能です。また、個別取材やデータ提供、解説記事の共同企画にも対応しています。

株式会社ウィーブの企業情報

株式会社ウィーブは、「結婚式で後悔するカップルをゼロにする」というミッションを掲げ、多角的なサービスを通じて結婚式場の課題解決に取り組んでいる企業です。以下に主な事業内容を示します。

• 映像事業：年間12,000件超の撮影実績
• メディア事業：結婚式動画集客メディア『Real Weddings』など
• ギフト事業：引出物オンライン代行サービス『想い出プラスGift』『KOTOHAI』
• ムービーウエディング事業：推しと撮る人生の記念日『oshi-dori』

企業の詳細情報は以下の通りです。

会社名：

株式会社ウィーブ

設立日：

2000年8月

所在地：

〒530-0016 大阪市北区中崎2-1-4嶌野ビル4F

代表者：

代表取締役社長 安田 真悟

URL：

https://weve.co.jp/

まとめ

今回の『業界現状調査2025』では、ブライダル業界における重要な変化や課題が明らかになりました。少人数婚の定着、顧客単価の認識ギャップ、SNSの活用状況、人材不足、結婚式の再定義など、業界の未来を考える上で重要な要素が浮き彫りになっています。

以下に調査結果の要点をまとめた表を示します。

このようなデータに基づいた議論が、業界の持続的な成長と文化的価値の再定義に繋がることが期待されます。