2025年7月21日開催・大阪eスポーツ連携と万博イベント詳細

大阪eスポーツラウンドテーブル（OeGG）への新規加入

REDEE株式会社（本社：京都市下京区、代表取締役：密山 裕貴）は、2025年7月7日16時58分に発表した通り、大阪府が設立した「大阪eスポーツラウンドテーブル（Osaka eSports Growth Guild）」、通称「OeGG」に加盟・参画することが決定しました。この取り組みは、eスポーツを通じて「デジタル人材」の育成・輩出を企業ミッションとするREDEEのコンセプトにマッチしています。

OeGGは、府内のeスポーツに積極的に取り組んでいる団体が相互に情報共有や意見交換を行い、万博で開催される国際イベントとの連携を検討する場です。この新たな連携を通じて、大阪府内のeスポーツの取り組みを広げていくことが期待されています。

万博連動キャンペーンの実施

REDEEは、2025年7月21日から25日まで万博会場（EXPOメッセ）で実施される「大阪・関西万博と連携したゲーム・eスポーツの発信」イベントに合わせて、独自のeスポーツイベントを開催します。このイベントでは、府民がeスポーツに触れ、体験できる機会を提供することを目指しています。

具体的な事例として、大東市にあるeスポーツスポットでの「ストリートファイター6」の対戦会とコーチング企画が挙げられます。このイベントは、2025年7月27日（日）に開催され、初心者から上級者まで幅広い層の参加を受け入れています。詳細はこちらから確認できます。

万博後の取り組み強化

REDEEは、万博後も府民との継続したコミュニケーションを図り、地域全体での永続的な事業展開を重視しています。eスポーツはエンターテインメントとしてだけでなく、デジタル人材育成のためのリテラシーイベントとしても位置付けられ、今後も積極的に実施される予定です。

具体的なイベントとして、関西ららぽーと杯eスポーツ大会が挙げられます。以下のように、複数の大会が予定されています：

• 2025年10月4日：ららぽーとEXPOCITYにて高校生を対象としたストリートファイター6大会を開催
• 2025年10月～11月：ららぽーとEXPOCITY・ららぽーと門真・ららぽーと堺・ららぽーと和泉などを予選ステージとしてキャラバン形式で予選大会を実施
• 決勝ステージはららぽーと堺で実施。小中学生を対象としたeスポーツ大会が今年で第4回目となる

大阪eスポーツラウンドテーブル（OeGG）の概要

OeGGは、大阪府内のeスポーツの取り組みを広げるために設立されました。背景として、世界規模で成長著しいeスポーツが若い世代から支持されていることが挙げられます。国内市場は2018年以降、右肩上がりに成長しており、eスポーツは国籍や年齢、性別を超えた新たなコミュニケーションツールとしてのポテンシャルを秘めています。

しかし、eスポーツの持つポテンシャルが十分に認知されていない現状があります。大阪府では、eスポーツの魅力を広く府民に発信し、社会受容性を向上させることで、大阪独自のエンターテインメントコンテンツ化を目指しています。

OeGGの構成メンバーは以下の通りです：

自治体関係

大阪府、大阪市西区、堺市、泉佐野市、大東市、和泉市

教育機関

大阪工業大学、OCA大阪デザイン＆テクノロジー専門学校、近畿大学、専修学校クラーク高等学院天王寺校、阪南大学

民間企業

eスタジアム株式会社、エンターフォースサーティーシックス株式会社、大阪市高速電気軌道株式会社、株式会社カプコン、株式会社KUL、上新電機株式会社、南海電気鉄道株式会社、NEICS合同会社、株式会社PACkage、株式会社PCCS、ブロードメディア株式会社、REDEE株式会社

関連団体

大阪府eスポーツ連合（JeSU Osaka）、堺eスポーツ協会、みなとOSAKAスポーツコミッション

OeGGの公式ホームページはこちらから確認できます。

REDEE株式会社の概要

REDEE株式会社は、2023年7月に設立され、京都府京都市下京区に本社を置いています。事業内容としては、直営店舗運営、公民連携事業、クライアントワーク事業、eスポーツビジネス開発などが含まれています。

REDEEは、所属メンバーがイベント企画・運営を行う次世代型のeスポーツチームとして、様々な課題解決に取り組んでいます。eスポーツやイベントを通じて、デジタルスキルの習得を推進し、デジタル人材の育成に寄与することを目指しています。

REDEEの公式サイトはこちらからアクセスできます。

以上の情報を通じて、大阪府内でのeスポーツの取り組みが今後どのように展開されていくのか、またREDEEがどのように関与していくのかが明らかになりました。eスポーツの成長とともに、地域社会への貢献が期待されています。