2025年6月23日発表|pHydrogenが3億円資金調達で海水電解技術を加速

pHydrogen資金調達

開催日:6月23日

pHydrogen資金調達
pHydrogenってどんな会社なの?
pHydrogenは東京大学発のスタートアップで、海水を使ったコスト優位なグリーン水素製造システムの開発を進めています。再生可能エネルギー活用で脱炭素社会に貢献することを目指しています。
今回の資金調達で何を目指しているの?
今回調達した3億円は、海水電解システムのスケールアップや事業提携、エンジニアや経営幹部の採用を加速し、低コストで安定的な水素供給の実現に向けた技術開発に使われます。

pHydrogenがシードラウンドで3億円の資金調達を実施

株式会社pHydrogen(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:飛田貴大)は、2025年6月23日、海水電解システムを用いたグリーン水素の大幅なコスト低減を目指し、シードラウンドにおいてインキュベイトファンド株式会社から3億円の第三者割当増資を実施したことを発表しました。この資金調達は、同社の事業拡大と技術開発を加速させるための重要なステップとなります。

事業紹介:再生可能エネルギーと水素の未来

pHydrogenは、再生可能エネルギー由来のグリーン水素とアンモニアの生産を通じて、GX(グリーントランスフォーメーション)の達成に寄与することを目指しています。水素製造装置への投資規模は100兆円を超えると試算されており、これは巨大な産業転換の兆しを示しています。しかし、水素社会の実現には以下の課題があります:

  • 水素コストの大幅な低減
  • 安定的な大規模供給の確保

pHydrogenは、これらの課題を根本から解決するべく、東京大学・髙鍋研究室発のスタートアップとして、地球に豊富に存在するベースメタルと海水を材料とした「コスト優位な海水電解システム」の開発に成功しました。このシステムは、水素コストの大幅な低減と、場所を選ばない安定的な大規模供給を実現することを目的としています。

海水電解システムのスケールアップと今後の展望

pHydrogenは、海水電解システムのスケールアップを迅速に行い、次世代の水電解装置メーカーとしての地位を確立することを目指しています。具体的には、以下の活動を通じて事業を展開していく計画です:

  1. 実証実験を行い、技術の信頼性を高める。
  2. 大型化・高性能化に向けた事業連携と研究開発を加速。
  3. 沿岸部でのオンサイト水素製造や、淡水不足地域での大規模水素製造への貢献。

今回調達した資金を基に、これらの事業戦略を遂行するために必要なエンジニアや経営幹部の採用を加速させていく方針です。

採用情報と投資家のコメント

pHydrogenでは、グローバルなエネルギー市場に対して革新性を追求し続ける仲間を募集しています。具体的な採用情報は、以下のリンクからご確認いただけます:

採用情報

また、インキュベイトファンド株式会社の代表パートナーである赤浦 徹氏は、pHydrogenが開発する水電解装置が海水電解を可能にし、低コストでのグリーン水素製造を実現することに期待を寄せています。彼は、東京大学・髙鍋教授の技術を基にしたこのプロジェクトが、早期の社会実装を目指している点を強調しています。

代表取締役CEOとCTOのコメント

代表取締役CEOの飛田貴大氏は、「革新的な技術開発に関わっていただいた全ての方々に感謝申し上げます。新産業の創出という大きな挑戦に取り組む機会をいただき、大変光栄に思います。」と述べています。

取締役CTOの髙鍋和広氏は、「我々は水電解分野において、従来の学術的枠組みを問い直し、抜本的な変革を目指して研究に取り組んできました。」と述べ、脱炭素社会の実現に向けた根本的なGXを成し遂げるためには、技術のスケールアップだけでなく、持続可能な設計が不可欠であると強調しています。

株式会社pHydrogenについて

株式会社pHydrogenは、東京都文京区本郷7丁目3番1号、東京大学南研究棟アントレプレナーラボ3階に本社を構え、2025年1月に設立されました。主な事業内容は、グリーン水素の大幅なコスト低減を目指した海水電解システムの開発・販売です。

公式ウェブサイトは以下のリンクからアクセスできます:

株式会社pHydrogen公式サイト

まとめ

項目 詳細
会社名 株式会社pHydrogen
資金調達額 3億円
事業内容 海水電解システムの開発・販売
設立年 2025年1月
所在地 東京都文京区本郷7丁目3番1号

pHydrogenは、再生可能エネルギーの利用を通じて、持続可能な社会の実現に向けた重要な役割を果たすことを目指しています。これからの展開に注目が集まる中、同社の技術とビジョンがどのように実現されていくのか、今後の動向が期待されます。