2025年6月10日開始、BtoBマーケティング体制レンタルサービス「マーケティングスタジオ」提供開始

BtoBマーケティングの体制レンタルサービス「マーケティングスタジオ」の提供開始

株式会社unname（本社：東京都渋谷区、代表取締役：宮脇 啓輔）は、BtoBマーケティングの体制レンタルサービス「マーケティングスタジオ」の提供を2025年6月10日より開始したことを発表しました。このサービスは、現在のマーケター採用の難しさに対応するもので、必要な人材を必要な稼働分だけレンタルできるMPO（Marketing Process Outsourcing）という新たなソリューションを提供します。

「ミドル層不在問題」に着目した新サービス

unname社は、創業以来100社以上のBtoB企業に対してマーケティング支援を行ってきましたが、その中で顕在化している課題は主に「リード獲得を増やしたい」「オンラインでの顧客チャネルを拡大したい」といった顧客獲得に関するものでした。しかし、実際には「戦略立案ができる人材がいない」「プロジェクトを推進できる中核人材が不足している」「採用がうまくいかない」といった体制構築に関する悩みが本質的な課題であることが明らかになりました。

特に、希少性の高いBtoBマーケティングの経験者層（ミドル層）は市場にほとんど存在せず、事業責任者や経営者などの決裁者クラスと、マーケティング未経験の担当者クラスが「とりあえず施策を実行している」という状況が多く見られます。これらの問題を解決するために、unname社は戦略立案やプロジェクト推進、品質担保など、マーケティングに不可欠なミドル層不在問題に特化したサービスを開発しました。

「マーケティングスタジオ」のサービス概要

「マーケティングスタジオ」は、以下のような特徴を持っています。

• プロによるチーム単位の支援
  個人のプロシェアリングではなく、チームで支援を行います。BtoBマーケティングに特化したチームが、あらゆる施策の実行機能を保有しており、チームならではの実行スピードとケイパビリティがこのサービスの強みです。
• 3階層のチーム組成による柔軟な支援
  最適なレイヤー、人数、期間にカスタマイズしたマーケティング人材をレンタル可能です。戦略と実行を、どちらからでも柔軟に支援することができます。
• BtoBマーケティングの対応領域
  マーケティングスタジオはBtoBマーケティングに特化しており、あらゆる施策の実行代行が可能です。プロジェクトのフェーズに応じて体制変更が可能なため、必要な人材を必要な時に活用できます。

このサービスは、特に以下のようなタイミングでの活用が推奨されています。

• 採用に苦戦している、育った社員が退職してしまった
• フリーランスや副業人材の登用に失敗した
• ミドル層が不在で、プロジェクトがうまく推進できない

ご利用料金について

マーケティングスタジオの料金体系は、担当者の可動量に応じて月額料金が変動する従量課金モデルを採用しています。携帯料金のように、たくさん稼働した月は料金が上がり、閑散期や稼働を抑えたい時には低額で利用することが可能です。

また、現状の体制からマーケティングカレッジを活用すると、どれくらいの料金になるのかをお見積りできる簡易診断フォームも用意されています。採用と比較してどれくらいのコスト感になるのかを把握したい方は、ぜひ利用してみることをおすすめします。

株式会社unnameについて

株式会社unnameは、マーケティングの側面から企業の事業成長と生産性向上を支援する総合マーケティングカンパニーです。課題起点を徹底し、ヒトとテクノロジーの力を活用して現場のマーケティング課題を解決しています。主力事業としては、以下のようなものがあります。

• 総合型のマーケティング支援
• 課題解決型のBtoBマーケティング
• 新規事業開発コンサルティング

さらに、生成AI関連事業として「爆速AIライティング」、研修事業「マーケティングカレッジ」、プロダクト事業「KPI Master」なども展開しています。

会社概要

会社名

株式会社unname

代表者

代表取締役 宮脇 啓輔

所在地

東京都渋谷区広尾5-25−8

設立

2019年4月

事業内容

マーケティングコンサル事業、生成AI関連事業、研修事業、プロダクト事業

詳細な情報は、公式コーポレートサイト（https://unname.co.jp/）を参照してください。

まとめ

今回紹介した「マーケティングスタジオ」は、BtoBマーケティングの体制をレンタルする新しいサービスであり、特にミドル層不在問題に焦点を当てています。このサービスは、企業が必要な人材を必要な時に柔軟に活用できる点が大きな魅力です。以下に、サービスの要点をまとめます。

このようなサービスがあることで、BtoB企業はマーケティング体制の強化を図り、より効率的に事業を推進していくことが期待されます。