2025年5月16日開始、ダイナースクラブとリージャスが提供するビジネスラウンジ特別優待サービス
ベストカレンダー編集部
2025年6月2日 16:13
ダイナースクラブ特別優待
開催期間:5月16日〜3月31日

ダイナースクラブとリージャスの新たな提携
2025年6月2日、日本リージャス株式会社は、三井住友トラストクラブ株式会社との提携を発表しました。この提携により、ダイナースクラブのプレミアムカード会員に向けて、グローバルに展開するビジネスラウンジサービスを提供する特別優待サービスを開始します。サービスは2025年5月16日から2026年3月31日までの期間限定で実施されます。
この新サービスは、ダイナースクラブ会員にとって、ビジネス交流の場を提供することを目的としています。特に、ビジネスオーナーや経営者にとって、貴重な人脈を築く機会を提供することが期待されています。

特別優待サービスの詳細
ダイナースクラブ会員は、以下の特典を受けられます。
- 利用回数: ダイナースクラブ会員は、アプリクーポンやダイナースクラブカードの提示により、12回(1日1回4時間まで)無料でビジネスラウンジを利用できます。
- プレミアムカード会員: ダイナースクラブ プレミアムカードの提示により、利用回数制限なく終日無料で利用可能です。
なお、法人カードを含むダイナースクラブ会員が対象となりますが、提携カードは本優待の対象外です。
対象のビジネスラウンジは、日本国内にある「Signature(シグネチャー)」「SPACES(スペーシズ)」「Regus(リージャス)」の各拠点です。ただし、Openoffice、Signature日比谷ファースト、Signature福岡大名ガーデンシティ、Regusあべのハルカスは対象外となります。

ビジネス交流会の開催
さらに、2025年7月10日(木)には、リージャスの最上位ブランド「Signature」の一つである六本木ヒルズ森タワーにて、ビジネスオーナーや経営者を対象とした「ビジネス交流会」が開催されます。このイベントでは、三井住友トラストクラブの代表取締役社長と日本リージャスの代表取締役副社長によるトークセッションが行われる予定です。
また、ビジネス交流の時間を設けており、参加者同士が人脈を広げる貴重な機会となります。このようなイベントは、ビジネスの発展に寄与することが期待されています。
リージャスの企業概要
日本リージャス株式会社は、世界最大のワークスペースプロバイダーであるIWG plcのビジネスモデルを日本に持ち込み、フレキシブルオフィス事業を展開しています。1998年に日本での事業を開始し、2023年2月からは三菱地所グループとしての成長を目指しています。
現在、国内約50都市において195拠点以上のフレキシブルオフィスを展開しており、洗練された空間を提供する「Signature」、創造的なコラボレーションを実現する「SPACES」、上質なワークスペースと多彩なロケーションを提供する「Regus」、シンプルで機能的な「Openoffice」の4つのブランドを運営しています。
リージャスが提供するサービス
リージャスは、以下のような多様なサービスを提供しています。
- コワーキングスペース: フレキシブルな働き方をサポートするための共有オフィススペース。
- 貸し会議室: ビジネスミーティングやプレゼンテーションに利用できる会議室。
- バーチャルオフィス: 住所や電話番号を提供し、ビジネス展開を支援。
- シェアオフィス: 複数の企業が共用するオフィススペース。
- レンタルオフィス: プライベートなオフィススペースを短期間でレンタル可能。
これらのサービスは、ビジネスのニーズに応じて柔軟に利用できるため、多様な業種の企業にとって非常に便利です。
まとめ
ダイナースクラブとリージャスの新たな提携により、ビジネス交流の場が提供されることは、ビジネスオーナーや経営者にとって大きなメリットとなります。特別優待サービスを通じて、ダイナースクラブ会員は、国内のビジネスラウンジを無料で利用できる機会を得ることができます。また、ビジネス交流会を通じて、新たな人脈を築くことができるため、ビジネスの発展に寄与することが期待されます。
項目 | 詳細 |
---|---|
提携企業 | ダイナースクラブ、リージャス |
サービス開始日 | 2025年5月16日 |
サービス終了日 | 2026年3月31日 |
利用回数 | ダイナースクラブ会員: 12回、プレミアムカード会員: 無制限 |
対象ビジネスラウンジ | Signature、SPACES、Regus |
ビジネス交流会開催日 | 2025年7月10日 |
このように、ダイナースクラブとリージャスの提携は、ビジネスの可能性を広げる新たなサービスを提供することを目的としています。多様なニーズに応えるフレキシブルオフィスの利用を通じて、ビジネスの発展に寄与することが期待されます。