2025年5月27日発表:新入社員のキャリア観調査で明らかになった成長意欲と昇進希望の実態
ベストカレンダー編集部
2025年5月27日 11:43
2025新入社員キャリア調査
開催日:5月27日

2025年度新入社員のキャリア観調査結果
株式会社ジェイックが2025年5月27日に発表した調査結果によると、2025年度の新入社員において「今後のキャリア観」に関する重要なデータが明らかになりました。この調査は、2025年3月27日から4月12日までの期間に行われ、935名の新入社員が回答しました。
調査の結果、77.2%の新入社員が「自分の能力を高める、成長する」ことを最も重視していることが分かりました。これは、過去数年にわたって行われてきた同様の調査でも一貫して上位に位置しており、若手社員の成長意欲が高まっていることを示しています。

新入社員が実現したいキャリア目標
調査では、今後のキャリアで実現したいことについて尋ねたところ、以下のような結果が得られました。
順位 | キャリア目標 | 割合 |
---|---|---|
1位 | 自分の能力を高める、成長する | 77.2% |
2位 | いまの会社で出世して、年収を上げる | 51.7% |
3位 | ワークライフバランスを確立する | 45.1% |
4位 | 社会貢献できる仕事に就く | 33.9% |
5位 | 幸せな結婚をする | 26.8% |
6位 | 日本や会社の発展のために働く | 22.5% |
7位 | 平凡に日常を過ごす | 22.4% |
8位 | 語学力をつけて海外で働く | 11.3% |
9位 | 起業する | 7.0% |
10位 | その他 | 2.2% |
この結果からも、若手社員が自己成長を最優先に考えていることが明らかです。また、昇進や年収の向上を望む声も多く、企業はこのようなニーズに応える施策を講じる必要があります。

昇進に対する意欲
次に、今の会社でどこまで昇進したいかという質問に対する回答も注目される結果となりました。以下のような順位で回答が集まりました。
順位 | 昇進したいポジション | 割合 |
---|---|---|
1位 | 部長 | 32.7% |
2位 | 取締役・役員 | 21.2% |
3位 | 昇進したいとは思わない | 18.4% |
4位 | 課長 | 17.2% |
5位 | 経営者 | 10.5% |
特に「部長」を目指す新入社員が最も多く、次いで「取締役・役員」と続きました。この調査結果は、若手社員がキャリアに対して非常に前向きであることを示しています。さらに、「経営者」を目指す割合も年々増加傾向にあり、企業は若手人材のリーダーシップを育成することが求められています。

今後の勤務年数に関する意識
新入社員が今の会社であと何年ぐらい働くと思うかについての質問にも興味深い結果が得られました。以下のデータが示す通り、回答は多様でした。
順位 | 勤務年数 | 割合 |
---|---|---|
1位 | 今の時点では分からない | 36.8% |
2位 | 6~10年以内 | 15.2% |
3位 | 4~5年以内 | 14.9% |
4位 | 10年以上 | 14.2% |
5位 | 定年まで | 13.4% |
6位 | 3年以内 | 5.6% |
最も多かったのは「今の時点では分からない」という回答で、36.8%を占めました。このような結果は、現代の転職市場における流動性の高さを反映していると考えられます。若手社員が定職に対して抱く考え方が変わりつつあることが伺えます。
調査結果に対する企業の対応
株式会社ジェイックの取締役、近藤浩充氏は今回の調査結果について、「新入社員が能力向上と成長を重視していることが分かり、企業はそれに応えるための施策が必要である」と述べています。具体的には、以下のような施策が考えられます。
- 実務につながる最新の知識や知見が習得できる研修の導入
- 資格取得支援制度の整備
- リーダーシップやコミュニケーション能力を高める研修の実施
また、昇進意欲が高い新入社員に対しては、1on1ミーティングやキャリア研修を通じて、個々のキャリア観や昇進意欲を把握することが重要です。上司と若手社員のコミュニケーションを強化することが、企業にとっても重要な課題となっています。
まとめ
本調査の結果をまとめると、2025年度の新入社員は以下のようなキャリア観を持っていることが分かりました。
調査項目 | 結果 |
---|---|
成長重視の割合 | 77.2% |
昇進希望の最上位ポジション | 部長(32.7%) |
今後の勤務年数で不明な割合 | 36.8% |
このような結果は、企業が若手社員の成長意欲や昇進意欲に真摯に向き合う必要性を示しています。企業は、若手社員の意見を尊重し、彼らのキャリア形成を支援するための環境を整えることが求められます。これにより、企業の持続的な発展と人材確保に寄与することが期待されます。
参考リンク: