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若年層で加速する「推し活×タイパ」観戦トレンド

SKYFLAGリサーチ調査

開催期間:2月2日〜2月6日

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SKYFLAGリサーチ調査
なんで若い人はSNSで観戦するの?
若年層は視聴を単なる受動的行為と見なさず、実況や配信チャットでリアルタイムに交流することで“共有体験”を得ている。調査では20代以下の約45%が観戦中にSNS等でやり取りしている。
配信でみんな何を重視してるの?
多くはタイムパフォーマンス(倍速・ハイライト・早送り)を重視。男性はリアルタイムのデータ表示や分析、女性は推しカメラなど推し活支援機能への関心や有料課金意向が高い。

若年層を中心に進む「参加型観戦」とSNSでの同時体験化

株式会社Skyfallが実施した『SKYFLAGリサーチ』による全国調査(対象:18歳〜59歳の男女4,300人、調査期間:2026年2月2日〜2月6日)では、スポーツ観戦の楽しみ方が世代ごとに明確に分かれていることが示されました。特にデジタルネイティブ世代においては、単に試合を視聴するだけでなく、オンライン上での交流やコミュニティ活用が観戦行動の重要な要素となっています。

本章ではまず、若年層の行動特性とSNS・配信利用の実態を整理します。調査では、20代以下男性の約48.3%が現地観戦を経験しており、若年層は視聴頻度・視聴チャネルともに高い活性度を示しました。一方で、配信視聴とSNS実況をセットで行う傾向も顕著で、リアルタイムでの交流を重視する若年層が多いことが明らかになっています。

【SKYFLAGリサーチ】2026年はスポーツ観戦にも「推し活」と「タイパ」志向が浸透!参加型の若年層と安定志向の大人世代で二極化が鮮明に。 画像 2

リアルタイム配信での行動傾向

2025年にテレビまたはネット配信で観戦したうち、リアルタイムで観戦した2,604人に「観戦中にしていること」を尋ねた結果、コミュニケーションを取りながら観戦する層(SNS実況・配信内チャット・友人との会話などを行う)は20代以下で最も高く、20代以下男性は46.5%、同年代女性は44.4%でした。年齢が上がるほど割合は低下し、50代女性は10.8%と最も低い結果になっています。

この結果は、若年層が視聴を単独の受動的行為と捉えず、参加型・共有型の体験として価値づけていることを示しています。SNS上での実況や配信内チャットを通じた双方向性は、スポーツ観戦の新たな付加価値となり、観戦行動そのものを拡張しています。

  • リアルタイム配信観戦者数(調査対象):2,604人
  • 20代以下男性のコミュニケーション併用率:46.5%
  • 20代以下女性のコミュニケーション併用率:44.4%
  • 50代女性の併用率(最も低い):10.8%
【SKYFLAGリサーチ】2026年はスポーツ観戦にも「推し活」と「タイパ」志向が浸透!参加型の若年層と安定志向の大人世代で二極化が鮮明に。 画像 3

世代・性別で異なる観戦スタイルと課金・機能ニーズ

調査は観戦チャネル(現地/ネット配信/テレビ)や視聴頻度、見逃し配信の利用方法、追加機能への課金意向、グッズ購入傾向などを細かく追っています。ここでは男性と女性、世代ごとの差異と特徴を具体的に示します。

まず観戦チャネルでは、男性が「現地」や「ネット配信」をより多く活用する一方で、テレビ視聴は男女で大きな差が見られませんでした。年代別に見ると若年層ほど「現地」「ネット配信」の割合が高く、特に20代以下男性(n=344)では現地観戦が48.3%に達しました。

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現地観戦の頻度とグッズ支出

2025年に現地観戦した1,234人のうち、「月に1回以上」の頻度が高いのは20代以下男性(n=166)、20代以下女性(n=126)、30代男性(n=138)の順で、いずれも3割以上を占めています。40代以上の男性や30代以上の女性では頻度が低下し、ライフステージによる差が示唆されました。

また、現地でグッズを購入した915人に対する平均支出では、20代以下女性(n=94)が平均8,110円と最も高く、若年女性のコンテンツ消費・物販への意欲の高さが数値として表れています。

現地観戦頻度(主な層)
20代以下男性、20代以下女性、30代男性で「月1回以上」が3割超
現地での平均グッズ支出
20代以下女性:平均8,110円(915人のうちの該当者)
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配信観戦でのタイパ重視と機能ニーズ

配信での見逃し視聴を678人に尋ねたところ、「倍速」「ハイライト」「スキップ/早送り」といったタイムパフォーマンス(タイパ)を重視する視聴は全世代で半数以上を占めました。ただし50代は他世代に比べて低く、60%未満にとどまっています。

配信の追加機能や有料機能に関しては、男性が「リアルタイムのデータ表示」や詳細な試合分析を求める傾向が強く、女性は「推しカメラ」など推し活を支援する機能への需要が高い傾向が確認されました。特に20代以下女性は「推しカメラ」のニーズが高く、41.0%が利用意向を示しています。配信機能に対する有料課金意向を示した人は、800人のうち523人が利用したい機能があると回答しています。

  1. 見逃し配信の利用者:678人(タイパ重視は全世代で半数超、50代は60%未満)
  2. 配信機能の課金意向:800人のうち523人が有料機能を望む
  3. 推しカメラの高い支持:20代以下女性で41.0%
  4. リアルタイムデータ表示:男性の支持率が高く、試合分析志向が強い
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2026年に控える国際大会への関心と調査の方法・組成

2026年は国際的なスポーツ大会が相次ぐ年であり、調査では各大会への観戦意向も尋ねられました。全体では「ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック・パラリンピック」が49.2%で最多、次いで「FIFAワールドカップ2026」が44.6%、「2026 WORLD BASEBALL CLASSIC(WBC)」が41.9%でした。

性年代別に見ると、女性は全年代でオリンピック・パラリンピックへの関心が最も高く、男性は20代以下がWBC、30代・40代男性はワールドカップへの関心が特に強いという違いが示されました。こうした傾向は性別・世代ごとのスポーツ種目に対する嗜好差や観戦行動の違いと整合的です。

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調査設計とサンプリング

本調査は全国18歳〜59歳の男女4,300人を対象に実施され、性年代ごとに350〜700s程度の回収を行い、日本の人口構成比に合わせてウェイトバックして集計しています。聴取構成は男性が20代以下(18〜29歳):503人、30代:455人、40代:579人、50代:649人、女性が20代以下(18〜29歳):480人、30代:437人、40代:560人、50代:636人という具体的な人数配分です。

実施主体は株式会社Skyfall(本社:東京都港区、代表取締役社長:長谷川智一)で、同社が運営するマーケティングリサーチサービス『SKYFLAGリサーチ』を用いて調査が行われました。『SKYFLAGリサーチ』はポイントサイトだけに依らない多様なメディアを活用し、回答機会の拡大を図ることで代表性を追求するサービスとされています。

調査実施期間
2026年2月2日(月)〜2026年2月6日(金)
対象
全国の18歳〜59歳の男女4,300人(性年代ごとに人数を調整しウェイトバック集計)
実施主体
株式会社Skyfall(『SKYFLAGリサーチ』)
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主要ポイントの整理と企業情報(まとめ)

ここまで提示してきた調査結果を要点ごとに整理します。若年層は現地観戦や配信+SNSによる参加型視聴が進み、男女で求める体験に違いが見られます。タイムパフォーマンスを重視する視聴スタイルは全世代で広がり、配信の追加機能やグッズ消費にも性別・年代で特徴があります。

下表は本記事で取り上げた主要データとSkyfallの企業情報を一覧化したものです。数値や日付、調査対象の構成など、記事中に記載した情報をまとめています。

項目 内容(数値・詳細)
調査実施期間 2026年2月2日〜2月6日
対象 全国18歳〜59歳の男女4,300人(性年代ごとに回収後、人口構成比でウェイトバック)
主要サンプル数(男性) 20代以下(18〜29歳):503人、30代:455人、40代:579人、50代:649人
主要サンプル数(女性) 20代以下(18〜29歳):480人、30代:437人、40代:560人、50代:636人
現地観戦(注目値) 20代以下男性の現地観戦率:48.3%(n=344)
現地観戦頻度 現地観戦者1,234人のうち「月1回以上」は20代以下男性・女性、30代男性で3割超
現地グッズ支出 現地でグッズ購入経験者915人、20代以下女性の平均支出:8,110円
配信観戦と交流 リアルタイム観戦者2,604人のうち、20代以下男性のSNS等での交流割合:46.5%、女性:44.4%
見逃し配信のタイパ視聴 見逃し配信利用者678人のうち、倍速/ハイライト/早送りなどで視聴する割合は全世代で半数超(50代は60%未満)
有料機能への興味 配信で有料機能を望む人:800人中523人。推しカメラは20代以下女性で41.0%、リアルタイムデータは男性支持が高い
2026年大会への関心 ミラノ・コルティナ2026(冬季オリパラ):49.2%、FIFAワールドカップ2026:44.6%、WBC:41.9%
調査実施主体(企業情報) 株式会社Skyfall(代表取締役社長:長谷川智一)

東京オフィス:東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー19階

新潟オフィス:新潟県新潟市中央区東大通2-4-10 日本生命新潟ビル7階

事業内容:リワードマーケティングプラットフォーム事業など

設立:2017年10月、従業員数:200名(2025年12月末)、資本金:7,939万3,750円

サイト:https://research-skyflag.info/、https://skyfall.co.jp/

以上が『SKYFLAGリサーチ』による今回の調査の主要な結果です。若年層の参加型・交流型の観戦スタイルと、性年代による観戦・消費傾向の二極化が明確になっており、配信事業者やイベント主催者、広告・グッズ関連ビジネスにとって示唆の多いデータとなっています。