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約7割が期待、スーパー×推しコラボが来店を促す理由

調査結果公開

開催日:2月26日

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調査結果公開
スーパーと推しがコラボしたら本当に行く気になる?
調査では「行くきっかけになる」が81%で、約7割がコラボを期待。多くの層で来店促進効果が見込め、映画系や企業キャラ系では特に期待度が高い。
遠征ってどのくらいまで許容されてるの?
「電車で片道30分以内」と「同一都道府県内」が同率で約22%。徒歩〜同一都道府県内で累計約55%、隣接都道府県まで含めると約73%と日常圏中心の傾向。

スーパーと“推し”の距離感――遠征可能な最長距離はどこまでか

マーケティングリサーチ会社の株式会社アスマークは、現在推し活をしている20~40代の男女を対象に「推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査」を実施し、2026年2月26日に結果を公開しました。調査はWebアンケート方式で、実施期間は2026年2月16日(月)~2月18日(水)、サンプル数は1000サンプルです。プレスリリースは2026年3月3日 12:00に配信されました。

調査の設問には、推しと施設(スーパーマーケット)とのコラボで遠征可能な最長距離に関する設問(Q3)も含まれており、回答の分布からは日常生活圏内での移動を基準にする層が多数を占めることが示されました。以下では、距離感の主要な結果を整理します。

  • 『全体』でのTOPは「電車で片道30分以内のエリア」「同一都道府県内」が同率で約22%
  • 「徒歩・自転車圏内」~「同一都道府県内」までを合わせると累計で約55%
  • 「隣接する都道府県内」まで含めると累計は約73%

性年代別・推し対象カテゴリー別での差異も確認され、男性20代では「電車で片道30分以内のエリア」が全体より約15ポイント高く、「隣接する都道府県内」は約6ポイント低いといった傾向がありました。一方、女性30代は「同一都道府県内」が全体より約7ポイント低く、「隣接する都道府県内」は約7ポイント高いという逆の傾向が見られました。

カテゴリー別の傾向では、アイドル・アーティスト・K-pop系のみが他カテゴリと異なり、同一都道府県内よりも遠方を許容する回答が多く、「隣接する都道府県内」で過半数を超え、累計は約64%に達しました。これを受け、コラボ施策の集客範囲は推しの属性によって変わる点が示唆されます。

推し活している人の約7割がスーパーとのコラボを期待!約8割が来店意欲を示す~推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査~ 画像 2

期待度と来店意欲――約7割が「コラボを期待」、約8割が「来店のきっかけに」

本調査ではスーパーと最推しのコラボについての期待度(Q5)と、来店動機への影響度(Q6)も確認しています。回答結果の要点を整理します。

スーパーと最推しのコラボに関して、『コラボして欲しい 計』は全体で約70%でした。来店動機に関しては、もしスーパーと最推しがコラボした場合、「行くきっかけになる 計」が81%に達しています。これらの数字は、スーパーマーケットという生活接点の高い施設が、推しとの相乗効果で来店につながりやすいことを表しています。

期待度の性年代別の差
女性40代は全体より約11ポイント低く、約59%となっていました。
来店意欲の性年代別の差
男性20代は全体より約7ポイント低く、女性30代は約5ポイント高い結果でした。

推し対象カテゴリー別に見ると期待度の高低は明確に分かれており、TOP3とBOTTOM3は次のとおりです。

  1. TOP3(期待度が高い): 映画・スタジオ系(約84%)、マスコット・企業キャラクター系(約83%)、少年漫画系(約79%)
  2. BOTTOM3(期待度が低め): 俳優・2.5次元俳優・モデル・スポーツ選手系(約55%)、アイドル・アーティスト・K-pop系(約63%)、ゲーム系(約72%)

来店意欲に関してもカテゴリ差があり、特にYouTuber・Vtuber系マスコット・企業キャラクター系は「行くきっかけになる 計」が全体より5ポイント以上高く出ています。一方で、俳優・2.5次元俳優・モデル・スポーツ選手系は「行くきっかけになる 計」が全体より約12ポイント低く、「わからない」が6ポイント高いという結果でした。

推し活している人の約7割がスーパーとのコラボを期待!約8割が来店意欲を示す~推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査~ 画像 3

スーパーで実施してほしいコラボ施策――グッズ販売がトップ

Q7(コラボで実施して欲しいこと)では、「コラボ限定オリジナルグッズ販売」が最も支持を集め、約24%が最も実施して欲しい施策に挙げています。次いで、対象商品の購入や利用で得られる限定ノベルティ(コースター、ポストカード、ステッカー等)、およびポップアップストア(期間限定ショップ)が上位に入っています。

カテゴリー別の傾向も明確で、例えば映画・スタジオ系では「ポップアップストア」の支持が全体より15ポイント高く、イベント型の施策が特に期待される傾向がありました。対して、YouTuber・Vtuber系では上位に「コラボ限定くじ」が入るなど、デジタル発の推し属性に応じた施策差が見られます。

【最も実施して欲しいこと】TOP3(全体)
順位 施策
1 コラボ限定オリジナルグッズ販売(約24%が最も実施して欲しい)
2 対象商品の購入や利用でもらえる限定ノベルティ(コースター、ポストカード、ステッカー等)
3 ポップアップストア(期間限定で開設するショップ)

このように、物販や来店特典、限定イベントといった施策がスーパーとのコラボにおいて有効であることが示唆されます。推し属性ごとの微妙な違いを踏まえることで、より効果的な施策設計が可能になるでしょう。

推し活している人の約7割がスーパーとのコラボを期待!約8割が来店意欲を示す~推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査~ 画像 4

調査の全体設計とアスマークの事業概要

本調査の対象条件は次のとおりです。対象は20~40代の男女で、現在推し活をしており、最推しが調査側で用意した以下7カテゴリのいずれかに該当することが参加条件でした。

  • アイドル・アーティスト・K-pop系
  • 俳優・2.5次元俳優・モデル・スポーツ選手系
  • YouTuber・Vtuber系
  • マスコット・企業キャラクター系
  • 少年漫画系
  • ゲーム系
  • 映画・スタジオ系

本調査の主な設問(本調査項目)は、直近1年以内に推しへ費やした総額、推しと施設とのコラボで出かけた経験有無、遠征可能距離感、スーパーへの来店頻度、期待度、来店動機への影響度、実施して欲しいコラボ内容、性格因子など多岐にわたります。割付やサンプリングの詳細は調査資料内の図表にて示されています。

調査を実施した株式会社アスマークについても概要が公開されており、以下の情報が含まれます。

会社名
株式会社アスマーク(ASMARQ Co., Ltd.)(東証スタンダード 証券コード:4197)
代表者
代表取締役 町田 正一
設立
2001年12月
本社
東京都渋谷区東1-32-12 渋谷プロパティータワー4F
事業内容
(1)マーケティング・リサーチ事業(ネットリサーチ、グループインタビュー等)、(2)HR Techサービス(Humap)、(3)労働者派遣事業 等
URL
https://www.asmarq.co.jp/

アスマークは業界最大級のモニター基盤を活かしたリサーチを提供しており、ISO認証を取得した管理体制のもとでのパネル品質管理や分析まで一気通貫で提供しています。詳細な調査結果は同社のダウンロードページで公開されています:https://www.asmarq.co.jp/data/fave_characters_supermarkets/

推し活している人の約7割がスーパーとのコラボを期待!約8割が来店意欲を示す~推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査~ 画像 5

調査で明らかになったポイントのまとめ

この調査から読み取れる主なポイントは次の通りです。まず、スーパーとのコラボに対して約7割が期待を示し、約8割が来店のきっかけになると回答している点から、スーパーマーケットが推しコラボの有効な実施場所になり得ることが示されました。

次に、遠征可能距離は「電車で片道30分以内」や「同一都道府県内」に集中しており、推しの属性によって許容される遠征距離に違いがあるため、地域性や推しのタイプに合わせた集客戦略が重要になります。また、求められる施策は物販やノベルティ、ポップアップといった来店・購買を促進する施策であり、施策の設計は推しのカテゴライズを踏まえて行うことが望ましいといえます。

本記事の要点まとめ
項目 内容
調査名 推しとスーパーとのコラボの相性に関するアンケート調査
調査期間 2026年2月16日~2月18日(Webアンケート)
サンプル数 1000サンプル
主な発見(期待度) 約7割がスーパー×推しコラボを期待
主な発見(来店動機) 81%がコラボは「行くきっかけになる」と回答
遠征距離のTOP 「電車で片道30分以内」と「同一都道府県内」が同率で約22%
実施して欲しい施策 コラボ限定グッズ販売(約24%が最も実施して欲しい)、限定ノベルティ、ポップアップストア等
調査実施 株式会社アスマーク
参照URL https://www.asmarq.co.jp/data/fave_characters_supermarkets/

以上を踏まえると、スーパーマーケット側は推し属性ごとの遠征許容度や期待される施策を考慮することで、来店誘因としてのコラボ企画をより精緻に設計できる可能性が高まります。調査結果の詳細や図表はアスマークの公開資料で確認できます。